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踏まれるほどに根を強く【第8回】/「職人の腰痛は労災」認定闘争

2025年9月3日

　1970年頃は、仕事が原因で発症する腰痛などは、労働災害と認められていませんでした。
1969年8月、京都で開かれた第1回労災職業病学校に参加し、京建労での健康調査の機運が高まり、1972年には腰痛アンケートを実施。1974年8月の本部執行委員会で、「建築職人の腰痛を職業病として認定させる」方針を決定しました。
1974年には、「腰痛者会議」を開催し、認定申請の『代表選手』を4人きめ、全員認定を獲得。1976年には「腰痛学習会」を開催して、腰痛を職業病として申請する権利があることを学び、翌年7月に35人が申請、21人の認定を勝ちとりました。
　1979年には各支部で職業病検診を行い、１６００人が受診し、57人が労災申請し、38人が認定されました。1976年以来の非災害性の職業病認定数は229人にのぼりました。
集団的な職業病問診調査から、集団的な検診を行い、献身的な医師と医療機関の援助を得ながら、医学・疫学的なデータを積み上げ、「私病」として埋もれていた腰痛等を職業病として認定させてきたのです。このとりくみを京建労では、「建築職人の職業病認定をたたかいとった10年」と評価しています。
埋もれている職業病を掘りおこす活動は、仲間の生活補償にとどまらず、建築国保や組合共済の健全運営、そして、被害の実態・深刻さを明らかにし予防措置や現場の労働条件の改善につなげていける意義のあるものです。

【建築ニュース1273号（2025年9月15日付）】